【2020年】2.2兆円のネット広告市場の内訳は？ 検索連動型、ディスプレイ、動画は大きく成長。成果報酬型広告は減少(ネットショップ担当者フォーラム)

電通が2月25日に公表した「2020年 日本の広告費」によると、2020年1～12月における日本の総広告費は前年比11.2%減の6兆1594億円だった。マイナス成長は、東日本大震災があった2011年以来、9年ぶり。

Google Chromeでは2019年7月から標準でブラウザに広告ブロックの機能が搭載され、2020年8月には動画再生前に挿入される広告動画もブロックできるようになりました。また、「記事だと思って読んでみたら広告だった」というネイティブ広告への不信感を抱くユーザーも少なくありません。過剰なインターネット広告に対して、今後も対策が取られることが予想されます。

電通が2020年3月に公表した「2019年 日本の広告費」によると、日本の2019年1～12月の総広告費6兆9,381億円のうちインターネット広告費は2兆1,048億円で、テレビメディア広告費（1兆861億円）を超えて種類別広告費のトップとなりました。

日本の総広告費の推移電通が2月25日に公表した「2020年 日本の広告費」によると、2020年1～12月における日本の総広告費は前年比11.2%減の6兆1594億円だった。マイナス成長は、東日本大震災があった2011年以来、9年ぶり。

2020年のインターネット広告媒体費予測は前年比111.0％の1兆8459億円。近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの引き続き成長が続き、動画広告に関しては前年比113.0％と伸長し、3597億円まで拡大する見込みです。

ネット広告市場は年々拡大しており、2020年度には2兆円を超えると見込まれている。デバイス別でみると、PCブラウザ向け広告に比べ、スマートフォン広告が市場を牽引しており、2019年度には全体の約7割強になる見込みである。

2020年のインターネット広告媒体費は、1兆7,567億円（電通「2020年 日本の広告費」より）。

電通グループのサイバー・コミュニケーションズ（CCI）、D2C、電通、電通デジタルは、「2020年 日本の広告費」（電通が2021年2月に発表）の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2020年の日本の総広告費は、世界的な新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）拡大の影響で前年比11.2％減の6兆1594億円。一方、「インターネット広告費」は成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％を占めた。

電通が2020年3月11日に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果によると、2019年における日本の広告費は総額6兆9381億円。インターネット広告費はその30.3％に相当する2兆1048億円（前年比119.7％）でした（関連記事：電通『2019年 日本の広告費』 インターネット広告費が初の2兆円超えでテレビを逆転）。インターネット広告費から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は1兆6630億円（前年比114.8％）です。