【2020年消費まとめ】コロナ禍で消費はどう変わった？ 「EC」と「コンテンツ配信」が大きく伸びた1年(ネットショップ担当者フォーラム)

10月1日より政府が各種「GoToキャンペーン」を実施しており、今後は外出をする人が増え、外食を楽しむ消費者が増えることが予想される。新型コロナウイルス流行が追い風となった形の食品スーパーの好調は、外食を控えた人々の一時的な避難先としての需要によるものだったのだろうか。それとも、健康面、あるいは経済面の視点で家庭内調理が見直され、今後定着していくのか。

「今回の調査結果は消費者の購買行動が長期的に変化していくことを明確に示唆しています。こうした傾向はこれまでも見られたことですが、通常は何年もかけて生じるはずの変化がこれだけの規模とスピードでわずか数週間の間に一気に起きたのは驚くべきことだと言えるでしょう。消費者の新たな購買行動と消費活動は今後も継続することが見込まれ、その期間は1年半以上、そして2020年代の大半にわたって続くと推測されます。

今回の新型コロナウィルス感染症の影響を大きく受けている業種に飲食店が挙げられます。各店さまざまな工夫でこの困難を乗り切ろうとしていることと思います。

第3回調査 2018年11月29日公表「商業店舗の不動産戦略に関する実態調査2018」

売上高が好調な店舗について、「自営売場を全面（部分）改装する」は、beforeとafterで大きな変化はないものの、「（ある程度）あてはまる」の割合がともに半数を超えている【図表10】。また、不採算店舗（【図表9】）の同項目と比較して約20ポイント高くなっている。

本レポートは、事業者が行う店舗戦略の内容とその変化、今後の方向性などについてとりまとめたものである。今回の調査結果がwith/afterコロナ時代における有効な店舗戦略策定の一助となれば幸いである。

2009年よりデジタル広告業界に入り、様々な業種のデジタル広告支援を経験。アドソリューションチーム発足、DMPコンサルティングを担当。2015年スケールアウトへ入社。同年11月に会社統合によりSupershipへ転属。大阪営業所の立上げ、自社プロダクトのDSP「Scaleout」・DMP「Fortuna」セールスを主に担当。2020年4月より現職。

ITジャーナリスト 田中克己ITジャーナリスト 田中克己日経BP社で日経コンピュータ副編集長、日経ウォッチャーIBM版編集長、日経システムプロバイダ編集長、主任編集委員などを歴任し、2010年1月からフリーのIT産業ジャーナリストとして活動を始める。2004年度から2009年度まで専修大学兼任講師（情報産業）、2012年度から一般社団法人ITビジネス研究会代表理事を務めるなど、40年にわたりIT産業の動向をウォッチする。主な著書に「IT産業再生の針路」「IT産業崩壊の危機」（ともに日経BP社）がある。

11項目の社会情勢の変化を挙げ、これらがwith/after（現在～来年）の出店・改装・退店戦略などに与える影響についてたずねたところ、「影響がある」ものとして最も回答が多い項目は、「新型コロナウイルス感染症の影響の長期化」であった【図表17】。これは全ての業種・業態において80%以上の事業者が「影響がある」と回答している。

大学卒業後、大手アウトソーシングビジネス企業に入社。米国シアトルにてシステムエンジニアとしてCRMシステムの開発に携わる。帰国後は外資系メーカー、オプト、ヤフー、楽天にて主にECや広告事業に関するマーケティング部門を統括。デマンドジェネレーションおよび事業開発も担当し、営業・マーケティング・開発を跨るチームビルディングや事業プロジェクトの立ち上げ、子会社・合弁会社設立を多数手がける。その後いくつかの会社役員を経験し、2018年にアイリッジ入社。マーケティング部門を立ち上げ、責任者を務める。

このように、コロナ禍は小売業にも大きな変化をもたらしています。ここではコロナショックを乗り越えるために小売業の現場レベルで考慮しておきたいことについて解説します。感染のリスクとなる対面での接触を避けるためには、ITを活用してあらゆるサービスをデジタル化していくことが大きなポイントになるでしょう。

新型コロナウイルス感染症の拡大が、商品やサービスに対する消費者の購入意欲や購買方法に大きな影響を与えている。そんな消費者の行動変容を調査・分析した野村総合研究所（NRI）でICTメディア・サービス産業コンサルティング部長を務める三宅 洋一郎氏によると、今後は、デジタル技術を駆使したオンラインサービスなど、非接触時代のビジネスモデルを構築する動きが活発化するとみられる。NRIが2020年4月に実施した「新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化に関するアンケート」の調査結果から新型コロナ禍のサービス業のトレンドを探る。ITジャーナリスト 田中克己ITジャーナリスト 田中克己日経BP社で日経コンピュータ副編集長、日経ウォッチャーIBM版編集長、日経システムプロバイダ編集長、主任編集委員などを歴任し、2010年1月からフリーのIT産業ジャーナリストとして活動を始める。2004年度から2009年度まで専修大学兼任講師（情報産業）、2012年度から一般社団法人ITビジネス研究会代表理事を務めるなど、40年にわたりIT産業の動向をウォッチする。主な著書に「IT産業再生の針路」「IT産業崩壊の危機」（ともに日経BP社）がある。

新型コロナウイルス大流行の影響で、業界を問わずビジネスモデルの根本的な見直しが急務となっています。特に、リアル店舗を前提としていた小売業界への影響は大きく、ITなどを活用して変化に対応していくことが求められています。もちろん、消費者の関心ポイントや懸念を踏まえた施策を練っていくことが大切です。

コロナ禍の影響により小売業界全体でオンラインショッピングへのニーズが急激に高まっています。その需要に応えるためにはWebやECサイトを充実させるなどして、ITの活用を推し進める必要があります。

今後はネット経由の仮想空間と現実の世界を融合させるMR（ミックスドリアリティー）という技術を利用して、よりよい購入体験を提供するなどの手法を取り入れていくことも考えられます。ECサイト上で高度なMRが実現すれば、その場にない服の着心地や感触を自宅で再現することも可能になり、店舗での試着と同様の試着体験を自宅で得ることが可能になるでしょう。今後もオンラインの買い物体験をより楽しめるような方向にあらゆる技術が発展していくと考えられています。