アパレル・コスメ市場のブランドが進めるデジタルシフトの現状と課題とは(ネットショップ担当者フォーラム)

2020年11月12日 公開Today's PICK UP矢野経済研究所、アパレル・コスメ業界のブランドマーケティング戦略に関する調査を実施株式会社矢野経済研究所は、アパレル・コスメ業界のブランドマーケティング戦略を調査し、ブランドタイプ別動向、主要企業の動向、その方向性や課題、今後の展望を発表した。シェアツイート■調査結果概要ITの進化による社会環境の変化と、それに伴う消費者の購買行動の変化に加え、少子高齢化やデフレの進行といった日本の産業構造の変化への対応として、確実に進みつつあったデジタル化の流れは、コロナ禍による急激な生活スタイルの変化により、一気に加速している。

ファッションアパレル各社が、ライブコマースを通じたオンライン接客・販売に乗り出しています。ビームスやシップス、ベイクルーズは、店舗スタッフによるライブコマースを実施。アダストリアはライブ配信した動画をまとめたサイトを開設しました。

アパレル・コスメ業界のブランドで展開するホームページ（オウンドメディア）は、以前はECサイト、ブランドサイト、コンテンツを提供するサイトなどバラバラに運用しているケースが多かったものの、現在はこれらを統合して運用するブランドが増えている。「統合により工数が少なくなる」「社内の情報連携がしやすくなる」「購買までつなげやすくなる」といったメリットがあるとしている。

業界別の傾向では、アパレルや化粧品・医薬品業界の様に女性ユーザーがメインターゲットになる業界ほど、スマートフォンの利用率が高い傾向があります。

無印良品のサイトリニューアル事例、資生堂のデータ活用、カゴメの失敗から学ぶ成功法則、ロクシタンの店長大炎上から始めたデジタルトランスフォーメーション、物流を語るパネルディスカッション、アパレルを語るパネルディスカッションなど、他にもネット&リテール業界に関する日本最大級のコンファレンスとして2日間にわたりさまざななEC関連サービスの最新情報、EC物流や越境EC要素も充実させたコンファレンスです。

「ネットショップ担当者フォーラム2017」とはeコマース&マーケティング今と未来を語りつくす2日間～オムニチャネルから越境EC、値上げ時代の物流最前線～無印良品のサイトリニューアル事例、資生堂のデータ活用、カゴメの失敗から学ぶ成功法則、ロクシタンの店長大炎上から始めたデジタルトランスフォーメーション、物流を語るパネルディスカッション、アパレルを語るパネルディスカッションなど、他にもネット&リテール業界に関する日本最大級のコンファレンスとして2日間にわたりさまざななEC関連サービスの最新情報、EC物流や越境EC要素も充実させたコンファレンスです。

株式会社矢野経済研究所は、アパレル・コスメ業界のブランドマーケティング戦略を調査し、ブランドタイプ別動向、主要企業の動向、その方向性や課題、今後の展望を発表した。

アパレル・コスメ業界のブランドと一口に言っても、既にかなりの人に認知されているブランド、現在はニッチに留まるがこれから認知を目指すブランド、取り扱うものが自社オリジナル製品の場合にセレクトショップとして展開するブランド、従来の形態である店舗中心のブランド、近年注目を集めるD2C（Direct to Consumer）として展開するブランド、など様々なタイプがあり、現在のブランドの立ち位置や取り扱う製品、成り立ちや形態によって、とるべきデジタルマーケティング戦略が異なる。

2018年末にZOZOTOWNの成長鈍化などがニュースで取り上げられましたが、「Fulfillment by ZOZO」が普及すれば、アパレル業界の物流のシェアを独占し、アパレル業界におけるZOZOの一極化が進む可能性もあります。

アパレル・コスメ業界のブランドで展開するホームページ（オウンドメディア）は、以前はECサイト、ブランドサイト、コンテンツを提供するサイトなどバラバラに運用していたケースが多かったが、現在はこれらを統合して運用するブランドがほとんどである。統合により工数が少なくなる、社内の情報連携がしやすくなる、購買までつなげやすくなるといったメリットがあるとみられる。各社は、サイト運営方針やブランドの個性に基づきサイトのUI（ユーザーインターフェース）、UX（ユーザーエクスペリエンス）を改善しながらデジタル戦略の起点としてECサイトを展開している。ECサイトではクロスユース比率（店舗とECいずれでも購入する割合）も重視されている。

アパレル・コスメ業界のブランドでは、多くのユーザーに認知されているブランド、ニッチにとどまるがこれから認知拡大をめざすブランド、自社オリジナル製品の場合にセレクトショップとして展開するブランド、従来形態である店舗中心のブランド、D2C（Direct to Consumer）として展開するブランドなどさまざまなタイプがあると説明。ブランドの立ち位置や取り扱う製品、成り立ちや形態によって、採用すべきデジタルマーケティング戦略が異なるという。

また、メルカリも「メルペイ」を発表し、アパレルEC事業者は、自社ECサイトの決済画面に「メルペイ」を用意することで、ユーザーがメルカリで売った服のポイントを利用して、アパレルECサイトで新しい服を購入することができるなど、QRコード決済の普及はリアルだけでなく、ネット決済にも多大な影響を及ぼします。