2020年度の健康食品市場は0.7％増の8680億円、通信販売の受注は全般的に軟調(ネットショップ担当者フォーラム)

1/2健康食品市場規模推移機能性表示食品の市場規模推移と食品種類別構成比（2019年度）矢野経済研究所が発表した国内の健康食品市場調査によると、2019年度の健康食品市場規模はメーカー出荷金額ベースで前年度比0.1％増の8623億円で、2020年度は同0.7％増の8680億1000万円を見込んでいる。

© 2020 こんなんで副業やったら困難だった.

キャリアリンク＜６０７０＞（東１）はマイナンバー関連需要が好調との見方で８．４％高と出直りを拡大。太洋工業＜６６６３＞（ＪＱＳ）は３月に食品用ラップフィルムと同レベルの薄さのプリント基板を発表したことがあり自動運転システムやウェアラブル（着用型）端末への期待が再燃との見方があり１９．１％ストップ高。ウィズ＜７８３５＞（ＪＱＳ）はクリスマス商戦に向けて期待の新玩具の可能性が言われて１７．３％ストップ高。エヌアイデイ＜２３４９＞（ＪＱＳ）は一説としてトヨタの自動運転システムに参加との推測が言われて２０．０％ストップ高。アイリッジ＜３９１７＞（東マ）はネット情報などと実店舗の相互連携を促進する「Ｏ２Ｏ」（オンライン・トゥー・オフライン）ソリューションなどへの期待再燃などから１９．２％ストップ高となった。

昨８日の取引終了後に発表した２０１５年８月期の連結決算は売上収益が前期比２２％増加し、営業利益は同２６％増、純利益は同２．１倍などと最高を更新し、今期の見通しも営業利益を２２％増などとしたが、ブルームバーグ通信はアナリスト１４人の予想平均を下回ると伝えるなど、冷静な受け止め方が多いようだ。

シカゴ日経平均先物は小幅続落した。12月物は前日比60円安の１万8210円で取引を終えた。20日の大取終値と並んだ。米株とともに上値の重い展開になった。全般に材料に乏しく、値動きは限られた。この日の12月物安値は１万8150円、高値は１万8275円だった。

買いセクターに、食品、水産、サービス、薬品、電機、情報通信、銀行、建設など。

28日の日経平均先物は３営業日ぶりに反発し、12月物は前日比330円高の１万9180円とこの日の高値で取引を終えた。28日の大取所終値を250円上回った。原油相場の反発やアップルの堅調な四半期決算を手掛かりに米株とともに買われた。円安も支援材料。この日の12月物安値は１万8820円だった。

業種別では、情報・通信業、銀行業、海運業が上昇率上位だった。一方、不動産業、電気・ガス業、建設業が下落率上位だった。

2019年度は市場の牽引役であった、テレビCMや新聞広告などオフラインを中心に単品通販型にて展開してきた通信販売企業の受注が全般的に軟調であり、通信販売の市場成長率が鈍化するなど頭打ち感が鮮明になった。また、後半には新型コロナウイルスの影響で、インバウンド（訪日外国人客）需要が激減した影響を大きく受けた企業が散見された。

東証１部の騰落レシオ（25日移動平均）が120％を超え過熱感が意識されていたことや、前日にインデックス買い主導で大幅高した反動が出たかたちだ。

ECzine編集部[著]2021/01/25 05:00矢野経済研究所は、国内の健康食品市場の調査を実施した。本調査における健康⾷品とは、錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンク形状等の健康維持・増進、美容等を⽬的とした⾷品となる。

日銀短観で2015年度の大企業全産業の設備投資計画が前回から上方修正されたのを手掛かりに、ファナックなど設備投資関連株の一角も上げた。大林道がストップ高、ＴＡＳＡＫＩ、鬼怒ゴム、文化シヤッター、ミスミＧなども値を飛ばした。

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機能性表示食品の市場規模はメーカー出荷金額ベースで、2019年度が2,542億8,000万円（前年度比13.5％増）、2020年度は2,843億4,000万円（同11.8％増）の見込み。

13日の日経平均株価は反落した。終値は前週末比203円93銭安の１万8234円74銭だった。