ワクチン「もっと早く」×「慎重に」・マスク「着けて」×「外して」専門家の間で意見分かれるワケ〈AERA〉(AERA dot.)

ワクチン「もっと早く」×「慎重に」・マスク「着けて」×「外して」　専門家の間で意見分かれるワケ〈AERA〉(AERA dot.)

[MARKOVE]　国内でもワクチン接種が始まり、新規感染者数の減少傾向が続く新型コロナ。専門家によると、コロナ研究の中で新たな事実が判明したという。AERA 2021年3月1日号では、医学の専門家である二人にコロナウ[/MARKOVE]

[紹介元] AERA dot. – Yahoo!ニュースワクチン「もっと早く」×「慎重に」・マスク「着けて」×「外して」　専門家の間で意見分かれるワケ〈AERA〉(AERA dot.)

早くワクチンを確保したい政府の意向も開発を加速させている

そのスピードが明らかになったのは、スタートアップ企業のモデルナ・セラピューティクス（Moderna Therapeutics）が今週、米国国立衛生研究所に数回分の用量のRNAワクチンをすでに出荷したと発表したときだ。同社のワクチンは、4月から始まる安全性試験でボランティアに提供される可能性がある。同社のスティーヴン・ホーグ社長は、「これほど短い開発期間でパンデミックに介入したのは今回が初めてです」と語る。

勤務形態では、接種を受けたい医師の割合に大きな違いはなかったが（図5）、年齢別で見ると、「早期にワクチンの接種を受けたい」と考えている医師は、20歳代、70歳代、60歳代の順に多かった（図6）。20歳代は、初期研修医や後期研修医が多いため、立場上、接種が必要だと考える医師が多いという背景があると見られる。一方で60歳代、70歳代は、感染すると重症化するリスクが高い上、基礎疾患がある医師も少なくないことが関係しているかもしれない。

韓国政府が新型コロナウイルス感染症治療剤とワクチンのうち、治療薬が最も早く開発が完了すると見通した。セルトリオン抗体治療剤「CT-P59」は、現在、臨床第2相を完了、分析中で、2021年初めに国内供給を目指している。ワクチンについてはイ・ナギョン（李洛淵）共に民主党代表が前日に、2021年3月頃接種を開始するように努力しているという発言と関連し、製薬会社アストラゼネカのワクチンが最も早く供給されると予想した。

こうして国内使用の半分以上は輸入ワクチンとなった。コロナワクチンも結局は、外国頼みとなったのだ。ワクチンの確保が遅れれば、また国民への接種時期が遅れることになってしまう。

今後もウイルスとの闘いが続き、また、新しいパンデミック（感染症の世界的大流行）も起こるだろう。日本が国産の安全性が高い「日の丸ワクチン」で闘えるようになるまでに多くの課題があることを、今回の「ワクチン接種の遅れ」が教えてくれた。

このほか、1月前半までにドイツ、イタリア、ロシア、インド、インドネシアなど世界各国でワクチン接種が始まっている（接種回数のデータは、日経電子版「チャートで見るコロナワクチン世界の接種状況は」1/26更新から）。

しかも日本政府は複数の国から複数のワクチンを1億2000万人分確保し、われわれの手の届くところまで持ってきたのは奇跡に近いといっていい。日本ではワクチンが開発できていない中、この2カ月間、行政のしたことは大変な功績だと思います。

ワクチン調達担当部門を統括するクライブ・ディックス氏は「非常に近い将来」、さらに多くのワクチンの使用が承認される見通しで、アストラゼネカとファイザー製のワクチンの製造に問題が生じた場合でも対応できると説明した。

なお、現状、第3相臨床試験で有効性、安全性が確認されたmRNAワクチンやウイルスベクターワクチンについて認められているのはあくまで発症予防効果であり、感染予防効果ではない。今後、感染予防効果についても評価が進む予定だが、ワクチンを接種しても感染するリスクがあることには留意が必要だ。

まず、医師の回答から見てみよう。回答した医師（N=6830)のうち、「早期にワクチンの接種を受けたい」と考えているのは35％に上った。一方で、「早期に接種を受けたくない」は30％、「分からない」は35％で、計65％が早期の接種に後ろ向きだった（図1）。

米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）のAnthony Fauci所長は、SARS-CoV-2に対するワクチンの開発には18カ月を要するとの考えを明らかにしている。それに対して、Gates氏は、「最短で9カ月、最長2年以内にワクチンが開発できる」との考えを提示した。

早くワクチンを確保したい政府の意向も、開発を加速させている。米トランプ政権は、年明けまでに３億接種分のワクチン確保を目指す「ワープ・スピード作戦」を立ち上げ、有望なワクチンなどを開発する企業を全面支援。米国にまず１億接種、必要に応じ５億接種の供給を約束した仏サノフィと英グラクソ・スミスクライン（ＧＳＫ）には２１億ドル、同様の約束をしたファイザーにも１９・５億ドル、３億接種を供給するＡＺには１２億ドルを支援。すでに総額１００億ドル（約１・１兆円）を各社に投じている。

しかし、ファイザーやモデルナのワクチンは、ウイルスの遺伝情報を加工する新しいタイプのワクチンであるのに加えて、安全性などを調べる臨床試験（治験）の対象がほとんど白人で、アジア系が少なかった。

通常１０年以上かかるワクチンの実用化が新型コロナウイルスでは１年未満という異例のスピードで実現し、日本でも欧米企業が開発した「ＲＮＡワクチン」という新タイプの製品の接種が近く始まる見通しだ。なぜこれほど早くできたのか。

日本では現在、これら複数のワクチンの臨床試験が進んでいる。海外での臨床試験のデータと合わせて承認申請され、2021年以降には接種が始まるとみられている。ただし、ｍRNAはワクチンを含め、医薬品として認可されるのは今回が初めて。また、ウイルスベクターは一部のワクチンや希少疾病に対する遺伝子治療などで承認されているが、多くの使用経験があるとは言い難い。その意味では、mRNAワクチンもウイルスベクターワクチンも、比較的新規のモダリティだ。